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zoom RSS 地震学 「わからない」を正直には当然なのだけれど

<<   作成日時 : 2011/10/24 19:51   >>

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 毎日社説地震学 「わからない」を正直にはその通りなのだが、中身が砕けすぎだ。

 「わからないを正直に」に関係する部分はこんな物。
地震学の限界を踏まえ、わからないことは「わからない」と、国民に向けてはっきり言うことが大事だ。
 だがこれは地震の予知に関する表現だったようだ。
まず、考えてほしいのは、東京大のロバート・ゲラー教授が特別講演で撤廃を訴えた「大規模地震対策特別措置法(大震法)」の抜本的な見直しだ。大震法は東海地震の直前予知を前提に作られた法律だが、予知は期待できず、現実とかけ離れている。特定の地域だけを重視することが、他の地域の防災の軽視につながることもある。

 予知だけでなく、30年以内の地震発生確率を示した「長期予測」があてにならないことも、改めて明らかになった。これも、小手先ではなく、抜本的な見直しが必要だ。

 長期的な確率予測のための研究を否定するわけではない。問題は、実証されていない地震の発生メカニズムや予測を、あたかも真実であるかのように扱うことだ。

 地震学の研究は、他の科学と違って、実験で検証することがむずかしい。地震は数百年、数千年単位で起きるため、規則性を見極めるためのデータも足りない。

 そうした地震学の限界を踏まえ、わからないことは「わからない」と、国民に向けてはっきり言うことが大事だ。予算をとる口実に「予知」という言葉を使うことは慎まなくてはならない。
 しかし地震学の本当の問題は予知の問題ではないと思う。会議では「参加者からは東日本大震災を想定できなかったことへの反省の弁が相次いだ。」と言うが、反省するべきはそんな事なのだろうか?そもそも予知が出来ると確信している人がどれだけいたのであろうか?学者の中ではどの程度いたのか、一般の国民でどの程度いたのか、それを踏まえて発言して欲しいし、社説も書いて欲しいと思う。

 地震学が反省するべきは、わからないくせに過去に大きな地震はなかったと嘘をついたことだ。わからないならわからないと言っておくべきだったし、それを悪用する原子力村に勢いをつけることもなかったはずだ。
 彼ら地震学者たちが今回の原子力事故の主犯に近い共犯者であると言うことなのだ。その反省無く今後の地震学などとほざくのは全くふざけきっていると思う。

 また新聞も最も重要なことを指摘も出来ない、あるいはしないから、同じく共犯関係にあると断定しても良いと思う。

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